【第154回】コロナに負けるな！輝け！子供たち！

 ～ コロナ禍で表面化した社会の脆弱さや矛盾　～

去る11/15、ショッキングなニュースが流れました。「子どもの自殺大幅に増加」。NHKは、「厚生労働省が発表した統計によると、小中学生と高校生の自殺者は今年４月から先月までで246人と、去年の同じ時期より58人、一昨年の同じ時期よりも42人多くなり、深刻になっている」と伝えています。

日本では長年にわたり、自殺者の多さが問題となっています。世界保健機関（WHO）によれば、日本の自殺率は世界で最も高い水準にあり、日本で自殺により死亡した人の数は人口10万人当たり18.5人と、世界平均の10.6人と比べるとほぼ倍の数になっています（2016年）。日本の自殺率が高い理由は複雑ですが、長時間労働、勉強や進学に関する圧力、社会的孤立、精神衛生上の問題を抱えることを恥とする文化などが、これまで要因として挙げられてきました。

このコロナ禍で、日本の10月の自殺者は2153人（警察庁）と前月から急増し、前年同月比で39.9%（614人）の増加。一方、新型コロナ死者の合計は、11/27時点で20187名（厚生労働省）。自殺者は年初以来のコロナの死者を上回ってしまいました。厚労省によると、2019年までの10年間で自殺者の数は減少傾向にあり、同年の自殺者数は約２万人で、1978年に統計を取り始めてから最も少なかったのですが、コロナ禍はこの流れを逆転させたようです。

自殺の増加は女性においてより顕著です。自殺者全体に占める割合では男性を下回るものの、今年10月、日本における女性の自殺は前年同月比で約83％増加。これに対し、男性の自殺は同22％の増加でした。非営利の国際的な支援組織CAREが世界の１万人以上を対象に実施した調査では、収入の不安に加え、家事や育児の負担が急激に重くなったこと、子供の健康に関する不安もまた、ストレスとして母親たちにのしかかっているようです。

日本は主要7カ国（G7）中唯一、自殺が若者（15～39歳）の死因で最も多い国であり、厚労省によれば、20歳未満の自殺はコロナ禍が起きる前から増加傾向にあったとのこと。国立成育医療研究センターが子どもと保護者8700人以上を対象にネットで実施した最近の調査では、日本の学童の75％からコロナ禍に起因するストレスの兆候が見られたとの結果が出ました。子供たちは感染対策の一環で学校に通えず、社会活動にも参加できない時期がありました。また、家から出られず、友達とも自由に遊べず、ストレスのたまる生活を強いられる他、大量に出される宿題を片付けなくてはならないプレッシャーを感じる子供もいるそうです。精神科医の衞藤暢明氏は「コロナの影響とみられる自殺未遂や自傷行為をする人の診察が急増している。特に思春期に入って親や先生に相談しづらい年齢に入る子どもたちの状況は深刻で、早急に支援や相談の体制を構築する必要がある」と警告しています。

今回のコロナ化で、日本のみならず世界全体で社会の抱える問題が露呈したように思います。できるだけ子供たちにはコロナ以前の生活を取り戻してあげたいと思っても、感染者が急増している第3波の中、なかなか難しいかもしれません。しかし、「NESTロボコン」や「ロボカップジュニア2021東京・神奈川ノード大会」、「宇宙エレベーターロボット競技会オンラインカンファレンス」のように、例年と同じ形にはなりませんが、子供たちの活動の場を必死に確保しようと頑張っている大人たちもたくさんいます。一刻も早く子供たちがこれまで過ごしてきた当たり前の日常生活に戻り、幸せを感じ、輝く笑顔で過ごせるよう、私たちも自分ができることに日々精進しなければと痛く感じます。

トゥルース・アカデミー代表　中島晃芳

【第153回】第1回「きぼう」ロボットプログラミング競技会

 ～ Truth高校生チームが世界一に輝く！ ～

　

国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構（JAXA）は、アメリカ航空宇宙局（NASA）の協力を得て、2020年10月8日(木)、『第1回「きぼう」ロボットプログラミング競技会（Kibo-RPC）』決勝大会を国際宇宙ステーション(ISS)の日本実験棟「きぼう」船内で開催しました。日本代表として、Truth高校生2名を含むチーム「Hypernova(ハイパーノバ)」の3名がJAXA筑波宇宙センターからオンラインで参加、他国のチームはそれぞれの国から参加しました。アラブ首長国連邦（UAE）ではパブリックビューイングの前に多くの人が集まり、熱狂している様子が後日報じられています。

今回の予選には、オーストラリア、インドネシア、日本、シンガポール、台湾、タイ、UAEからの313チーム、1168名(オブザーバのバングラデシュも加え61チーム、1340名)が参加。決勝戦では、各国・各地域の予選を勝ち抜いた日本を含む7つの国と地域の代表チームの学生がオンラインで参加し、シミュレーション環境でのプログラミングスキルの高さによる順位を競うとともに、実際に作成したプログラムを使って、「きぼう」船内のロボットの飛行結果による順位を競いました。決勝戦は、MCが山崎直子宇宙飛行士、解説員は東京大学中須賀真一教授、油井亀美也宇宙飛行士、そして、ISS「きぼう」船内では、軌道上ではNASAのChris Cassidy宇宙飛行士がロボットの準備・競技運営を行いました。そうそうたるメンバーです。

第1回Kibo-RPCのミッションは、「ロボットでISSを救おう!!!緊急警報が発動!!隕石が国際宇宙ステーションに墜落し、空気が漏れています。ロボットを操作して空気漏れを止める独自のプログラムを作成します」という想定。「きぼう」船内の飛行カメラロボット「Int-Ball」のサポートを受け、自由飛行ロボット「Astrobee」を操作し、レーザーを向けることによって漏れを止めるプログラムを作成して、ミッション達成までの時間とレーザー照射の正確さを競います。船内の離れた場所にある壁と床に張られたQRコードを読み取り、目標物の位置情報を取得して移動し続け、最後に目標物である的（アーチェリーの的のようなもの）にレーザーを照射する内容です。

Hypernovaは床のQRコードを読み取るのに時間がかかりましたが、順調にスムーズな軌道を描いて、最短時間で目標物まで到達。UAEチームは的の中心から近いところにも照射しましたが、一部外れたものもありました。それに比べ、Hypernovaは、照射した位置にほとんどブレがない正確性を発揮していました。Hypernovaはその結果、最高の賞となる「プログラミングスキル賞（Programming Skills Award）」に輝きました。解説者からは、「(ほとんどの参加者が大学生である中で)高校生が優勝したのは快挙であり、未来に希望がある」というコメントがありました。本人たちも当然、大喜び。とても難しいチャレンジでしたが、チームの皆が協力した成果です、と述べていました。

11/16(月)に宇宙飛行士の野口聡一さんが、米国の新型民間宇宙船「クルードラゴン」で国際宇宙ステーション（ISS）に出発します。「きぼう」でiPS細胞を使った実験やフィリピン、パラグアイの留学生と日本の学生が開発した超小型衛星の放出などを行うそうです。野口さんは、「昨日までできなかったことを今日挑戦するという繰り返しで人間は大きくなっていく。失敗した時のリスクは当然あると思うが、挑戦することで得られる成長の方が、恐れより上回っている。これが挑戦し続ける鍵になっている」「みんなに明るい未来を感じてほしいという大きな目標に向かって、一致団結して全集中で臨みたい。夢と希望を分かち合えるミッションにしたい」と述べています。

今回のHypernovaの挑戦も実に立派なことだと思います。そして、歴代のTruthの先輩たちもジャパンオープンや世界大会を目指して、大いなる挑戦をしてきました。今通っている生徒の皆さんも、このチャレンジ精神を忘れずに、大きく成長し羽ばたいてくれることを願っています。

【第152回】 日本の教育のICT化「GIGAスクール構想」

 ～　個別最適化された学び　～

 

今回の新型コロナウィルス感染症により、行政を含め日本のICT化が遅れていることが露呈してしまいました。特に、休業を要請された学校については、文科省の調査によると、一斉休校中オンライン授業を行っていた公立学校は、同時双方向型でわずか5％、授業動画を作ったのが10％だったとのこと。教育における格差も問題となっています。

政府は、「１人１台端末は令和の学びのスタンダード」と銘打ち『GIGAスクール構想』を打ち出しています。この「GIGA」とは、“Global and Innovation Gateway for All”の略、つまり1人1台端末によるオンライン授業は、すべての子どもにとって世界とイノベーションへの入り口となるという発想です。その目的を文部科学省は、「１人１台端末と、高速大容量の通信ネットワークを一体的に整備することで、特別な支援を必要とする子供を含め、多様な子供たち一人一人に個別最適化され、資質・能力が一層確実に育成できる教育ICT環境を実現する。これまでの我が国の教育実践と最先端のICTのベストミックスを図り、教師・児童生徒の力を最大限に引き出す」としています。教育の情報化に取り組んできた東北学院大学の稲垣忠教授は、「GIGAスクール構想を語るときに、最近は『誰一人取り残さない、個別最適化された学び』という表現が増えてきました。『誰一人取り残さない』には、不登校の子どもたちや、障害のある子どもたち、外国籍の子どもたちなども含まれるはずです。そう考えると、個別最適化は単に教室で子どもが1人1台の端末を使って何をするかということだけが、重要なのではなく、多様性を意識したうえで子どもたち一人一人のニーズに応えていこうとするものであり、もっと広い意味で捉えることが求められます」（総合教育技術2020年6月号）と述べています。

トゥルースも学習塾の時代には、コンピューターの問題データベースからテストや演習問題を作成し、間違えた問題のバーコードを読み取って類題を自動的にピックアップし出題するといった、個別に対応する学習システムを導入していました。しかし、ここで言う「個別最適化の学び」とは、どのようなイメージなのでしょうか？

奈良教育大学大学院教育学研究科の小柳和喜雄教授は、『学習ログ（註：学習履歴）を活用した個別最適化学習の取組の評価に関する試行研究』の中で、「ここで取り上げている個別最適化学習とは、『個人の認知と性向の特性を踏まえた支援を行うために、総合的なエビデンスとして、教育ビッグデータを収集し、分析し、子供の学びの状況を観察し、個々人に応じた学びの実現を支援する方法を用いた学習』を意味している」と述べています。

上智大学総合人間科学部の奈須正裕教授は、警鐘を鳴らします。「ICTで『個別最適化』を進めることには、危うさもはらみます。個別最適化に注目した時に、特にこれから活用されるのは「AIドリル」のようなAIを使った学びでしょう。一人ひとりの解答をＡＩが分析し、次に取り組むべき問題を自動で出題してくれます。情報を選択するプログラムがどうなっているかは、使う子どもや親、教師には見えない。これって不安じゃないですか。課題は「情報の推奨」です。個別最適化の『最適化』を誰が認定するのか。できるだけ情報をフラットに提供し、何がどう『最適』かは教師や子どもが選択する仕組みにするべきではないでしょうか。ICTだけでなく、いろんな道具を子ども自身が使いこなして、自分に必要な学びを効果的にできるようにする。ICTも『個別最適化』も、主役はあくまでも子どもであることを我々は忘れてはいけません」と。（10/6朝日新聞）

教育のICT化は今や必須であり、ビッグデータやAIの活用も積極的に行わなければなりません。しかし、これらはあくまで子供の学習や成長のための一つのツールです。教育本来の目的を見失わず、このツールを最大限に活かす知恵をこれから築かなければならないことを、改めて認識する今日この頃です。

【第151回】新型コロナウィルスとデジタル監視

 ～ 個人の尊厳と自由を守るためには？　　～

今回の新型コロナ感染症（COVID19）の対応は、感染拡大防止・経済活動・デジタル監視という３つの要素の中でどれを優先させるかによって、各国の対応が異なっているようです。ヨーロッパの国々やニュージーランドなどは早期にロックダウン（都市封鎖）を行い感染拡大防止を優先。アメリカやブラジル、スウェーデンなどは個人の自由を尊重し、経済活動はほぼ従来通り。中国や韓国、台湾などは、スマホ等を利用したITによる行動・健康状態監視により感染者を隔離し、必要に応じて移動規制。日本やオーストラリアは、緩い規制と啓発により、感染拡大防止と経済活動の両立を図ろうとしています。デジタル監視（ITを活用した感染者追跡）は、個人の権利、プライバシー保護という観点から慎重に考えなければならない問題です。

 

　中国では、各自治体が行動履歴や家族構成などから感染リスクを割り出し、健康状態を緑・黄・赤の3段階の「健康コード」を付けます。「赤」「黄」判定となった人は、交通機関の利用や入店が制限され、自宅での自主隔離が求められます。健康コードは、国内で9億人のユーザーを持つ電子決済サービス「アリペイ」のミニアプリなどから閲覧できます。また、「感染者情報」を積極的に市民に共有させることで、感染を防ぐ手法を採っていますが、民主主義からすると個人の権利に対する考え方がずいぶん異なるように思われます。民主主義国家の韓国でも、クレジットカードなどの利用履歴を追跡することによる行動監視に加え、携帯電話の位置情報・監視カメラから各個人の行動履歴を追跡し、感染疑いのある人物の追跡・隔離を実施しています。

 

　日本人はデジタル監視について、どのように感じているのでしょうか？

　朝日新聞が6/1～16に「『安全』のため個人情報どこまで渡せる？」というアンケートを実施しました。＜感染症予防や、私たちの安全のためなら個人情報が使われてもいいと思いますか＞という問いに対して、52.7％が「共有したくない」、23.1％が「政府が使うならいいと思う」。＜安心安全のためなら、あなたが政府に提供してもいいと思う個人情報はどれですか（三つまで選択可）＞には、37.4％が「健康状態・病歴・通院歴」、36.9％が「すべて提供したくない」、34.3％が「氏名・住所・学歴」。情報提供により個人を特定されたり、情報が漏洩したりすることに不安を感じたり、自分の行動を監視されることに嫌悪感を覚える人が多いようです。

 

　世界的ベストセラー「サピエンス全史」の著者、現代の知の巨人と呼ばれるユヴァル・ノア・ハラリ氏は、FINANCIAL TIMES誌で次のように述べています。「今日、人類史上初めて、テクノロジーを使ってあらゆる人を常時監視することが可能となった」「今回の感染症の大流行は監視の歴史における重大な分岐点になるかもしれない」「私たちは重大な選択に迫られている。全体主義的監視か、それとも国民の権利拡大か」と。そして、「監視政治体制を構築する代わりに、科学と公共機関とマスメディアに対する人々の信頼を復活させる時間はまだ残っている。新しいテクノロジーも絶対に活用すべきだが、それは国民の権利を拡大するものでなくてはならない」と訴え、「新型コロナ感染症の大流行は、公民権の一大試金石なのだ」「もし私たちが正しい選択をしそこなえば、自分たちの最も貴重な自由を放棄する羽目になりかねない」と警告します。

 

　日本では今年6/19に厚生労働省が、「新型コロナウィルス接触確認アプリ（COCOA)をリリースしました。

COCOAは、ブルートゥースの無線通信を使って定期的に近くのデバイスに信号を送り、信号の強さからお互いの距離を推測します。そして、1m以内に15分以上接近したデバイスと接触符号を交換します。COCOAの利用開始に当たって個人情報を入力することはありませんし、位置情報も取得されません。プライバシーに最大限配慮したものになっています。感染者も自分で登録するので、あくまで「国民の善意」に基づいたシステムであることが否めません。そのため、9/10時点でも登録者1,665万人であり、政府が目標とする国民の6割には程遠い状況です。しかし、私たちの自由を脅かす不安はあまりないように思われます。9/16（水）～18（金）幕張メッセで「第11回教育ITソルーションEXPO」にTruthが所属するNPO法人科学技術教育ネットワークが出展し、学校の先生が動画でロボット・プログラミンの指導法を学べる無料eラーニングサイト「STEMing（ステミング）」を紹介します。そこでは関係者全員がCOCOAをインストールすることが入場の条件になっています。

　一日も早くWithコロナの時代が収束し、皆が個人情報やプライバシーの監視を受けることもなく安心して暮らせる日が、そして子供たちがマスクを着けずにお互いに触れ合い楽しく過ごせる日が来ることを望んでやみません。

トゥルース・アカデミー代表　中島晃芳
http://truth-academy.co.jp/

【第150回】新型コロナが教育に投げかけたものは？

 ～　Online授業と子供たちの学び　～

Truth Academyでは、4/16～6/5の間、Onlineで授業を提供してまいりました。今年度から、児童・生徒に1人1台の端末を整備する「GIGAスクール構想」が始まっていますが、5/25朝日新聞では、「教師との双方向オンライン授業」を実施した学校は小学校で3.7％、中高校で6.5％、学習塾では小学生36.9％、中学生26.1％、高校生36％と報じています。学校や塾によることに加え、WiFi環境が整っていなかったり、両親の仕事の関係でPC操作などをフォローできなかったりなど、家庭環境によっても「教育格差」が問題となっており、日本財団「『18歳意識調査』 第26回 学校教育と9月入学」では、「休校措置により、教育格差を感じる」という回答は58.6％に達したそうです。学校が再開し、平日や土曜の授業を増やしたり、夏休みを短縮したりして、失われた授業時間を懸命に取り返そうとしています。

新型コロナが浮き彫りにしたものは、教育格差だけではありません。加速させるアメリカと中国の覇権争い、中国による香港国家安全維持法の制定と施行、アメリカに端を発した人種差別問題、追い打ちをかけるように日本を襲ったこの梅雨の豪雨とその被害、医療体制の脆弱さ、遅れている日本のIT化、都会一極集中型の問題点、海外依存の生産体制、コロナクラスターの出た米軍基地の問題、ステイホームで増えるDV、増加する失業率（6/30時点で完全失業率2.9％）、中小零細企業を中心とした相次ぐ倒産（7/10時点で332件、東京商工リサーチは今年1万件を超える予想）や休廃業（東京商工リサーチでは今年5万件と推計）、働き方の在り方・・・、どれもこれまで抱えてきた社会の問題がコロナをきっかけに露わになった気がします。今の子供たちが待ち受けている社会は私たち大人が作ってきた、あるいは見て見ぬふりをして放置してきた矛盾に満ちた社会かもしれません。そのような社会に巣立っていく子供たちに、どのような「学び」が必要なのでしょうか？

教育研究家の鈴木大裕氏は、「休校を機に進むオンライン化の議論は、僕にとって、残念な意味で予想通りでした。議論の前提にある『学び』の概念が、あまりに貧弱なことです。重視されているのは、受験をゴールととらえた『お勉強』ばかり」「学校の目標が『点数』になったとたんに、子ども一人ひとりの違いは序列化され、競争社会に飲み込まれてしまいます。そうではなく、多様な幸福の形を示し、一人ひとりの自己実現を教育の目標ととらえる。それが『勝ち組』『負け組』という今の社会から脱却する道ではないでしょうか？学校は『人を育てる』場所です。授業はその一部にすぎない。オンライン学習だって、普段会えない人とつながるような、教育の可能性を広げる方法がたくさんあるはずです」と述べています（7/3朝日新聞「新型コロナ オンライン 学べるもの」）。そして、「人に魚を与えればその人は一日生き延びることができるが、人に魚の釣り方を教えればその人は一生生きていくことができる、という中国のことわざを思い出す。魚を与えるか、釣り方を教えるか…。もちろん、オンライン授業では学び方を教えられないというわけではない。ただ、学びの本質を変えずに媒体だけ変えて上から施しても意味がないということだ」（5/12朝日新聞デジタル論座）とも。

工藤勇一氏（横浜創英中学・高校 理事・校長）と日野田直彦氏（武蔵野大学中学・高校校長兼武蔵野大学付属千代田高等学院校長）との対談(6/9日経電子版)で、日野田氏は「ITは手段であって、目的ではないですよね。これを使ってどのように自主性のある個人を育成するのかに焦点を当てるべきです」と。工藤氏は「小学校時代に塾などで詰め込み教育を受けてきた子供たちが多いんです。散々与えられ続けると、自分で学ぶことを忘れてしまう。何をしたらいいか分からなくなってしまう。子供の自律性を復活させることが非常に重要」と。そして、日野田氏「いわゆるインプット型の授業は、当然オンラインでやれます。もし単純に知識を吸収して受験に勝とうという今までの教育が変わらなかったら、オンラインでいいコンテンツを流しているところの勝ちになっちゃいますよね。世の中を自分の力で歩いていける子供を育てることと、社会の幸福のために対話して合意していくことを学べる場所であるという、本質の部分に向かって学校が進んでいくことが大事です」。

本来群れをつくって暮らしてきた人類ですが、自分や周囲の人の命を守るためには、人との接触を避けなればならない「ニューノーマル(新しい日常)」に慣れていかなければなりません。当然、子供たちにも息苦しさを感じさせています。一方、政府も東京都も経済に軸足を移し、東京都の感染者数が増えつつある中、大規模イベントの開催やスポーツ観戦、そしてGo Toトラベルキャンペーンと行動規制の緩和策が相次ぎます。いつOnline授業に戻らざるを得ない日が来る日が来るか分かりません。その日のためにも、新しい教育を提供するためにも、本来の教育の目的を忘れないで、準備をしていきたいと存じます。

トゥルース・アカデミー代表　中島晃芳
http://truth-academy.co.jp/

【第149回】Truth20年の歴史史上、初めてのOnline授業

 ～ 「学びを止めない！」の一心で　～

　世界中が新型コロナウィルス感染症COVID-19に襲われ、日本でも感染拡大が起こり、学校の休校、緊急事態宣言、東京都の学習塾への休業要請と、子どもたちの学びの場が奪われていきました。Truthも何とか3学期通常授業を乗り切ることができましたが、春休みサイエンス講座は一部開講したものの、ほとんどが中止となり、新年度授業をスタートすることもできませんでした。

「どうしたら、生徒たちに授業を届けることができるだろうか？遠隔授業しか方法はない。しかし、ものづくりをベースとする授業が成立するだろうか？・・・」などと逡巡しておりました。私共が運営するNPO法人科学技術教育ネットワークでは、『STEMing(ステミング)』という学校の先生向けのロボット・プログラミング指導方法を教授するe-ラーニングサイトを制作し運営しているので、コンテンツ制作や配信のノウハウは持っています。しかし、「YouTubeのような一方的な授業では、Truthが実践してきた社会構成主義に基づく対話型の授業が実現できない・・・」と思いを巡らしているときに、Web会議ツール「Zoom(ズーム)」の存在を知りました。ある講師に相談すると「研究室や学会でも使っているので、使えるかもしれない」と。その言葉に背中を押され、一部講師とどのように使えるかをZoom会議し、これをベースに全講師も参加して使い方や授業内容を検討しました。

 

Zoom授業配信中の講師

 

生徒たちはそれぞれのご家庭にいるので、協働学習の一環としての共同作業はできません。ブロック・サイエンス（BS）にも共同作業の授業もあり、特にリトル・ダヴィンチ（LV）は複数人数で行う算数ゲームもあります。そのため、カリキュラムを組み直したり、新たなカリキュラムを作ったりする必要が出てきました。しかし、講師たちが皆熱心に取り組んでくれたお陰で、毎週授業ができる態勢ができてきました。そして、Zoomの授業設定、授業案内メールのフォーム作成とメール配信作業の定形化等々、事務的な作業の構築を行い、4/16(木)からOnline授業をテスト的に開始。パソコンの画面を通してですが、皆の元気な姿を見られて、ホッとすると共に嬉しく思いました。3週に渡る無料Online授業を実施し、生徒や保護者の皆様からのアンケート回答もご提出いただきながら体制を整え、5月GW明けから本格的に授業を開始することができました。一方、若干名、Online授業に参加できない方がいらっしゃったのは、残念で申し訳ない思いで一杯になりました。

実際に授業を始めてみると、在宅勤務が増えたせいか、インターネット回線が不安定になることもあり、Zoomの操作に十分慣れていないせいか、授業をしながら一人一人の生徒の様子を確認し、パソコン操作も同時に行う必要があるので、各講師とも悪戦苦闘したようです。また、モデルを作ったり動かしたりする様子が十分に見られないケースもあったため、指導やアドバイスに困ることもありました。特にロボット・サイエンス(RS)では、ある程度のスペースを必要とするフィールドで動かしたいので、生徒たちも動作の様子を見せるのに苦労したようです。しかし、プログラミングについては、ある生徒のプログラムを画面共有し、皆で検討したり意見を出したり、場合によっては皆で操作しながら1つのプログラムを作っていくことができるので、長所もあったようです。また、RSではクラスごとに掲示板を設けて、プログラムを発表したり、ロボットの動く動画を見せたり、講師と質疑応答を行ったりすることによって、学習や開発の状況を共有することができました。

 

 

zoom画面

 

やっと東京都のロードマップでステップ2になり、教室授業を再開することができました。Online授業の期間中、授業案内メールが受信できない等のトラブルもあり、メールチェックや授業準備のご負担を保護者の皆様にはお掛けいたしましたが、多大なご理解とご協力、応援のお言葉をいただき、心より感謝申し上げます。今回得た経験を活かして、何らかの形で新しい授業のご提供ができればと存じます。今後ともよろしくお願いいたします。

トゥルースアカデミー代表　中島晃芳

http://truth-academy.co.jp/

【第148回】国際的学力到達度調査「PISA2018」－その２

 ～　 日本の子供たちの読解力の現状 　～

前回、日本の子供たちの「デジタル読解力不足仮説」についてご紹介しましたが、果たして、本来の意味での「読解力」は低下していないのでしょうか？「ロボットは東大に入れるか」プロジェクト（視線132回）を行った、『AI vs教科書が読めない子どもたち』の著者・新井紀子氏(国立情報学研究所教授)が、『AIに負けない子を育てる』を昨年9月に出版し、前作同様、日本の子供たちの読解力低下に警鐘を鳴らしています。「読解力低下仮説」も決して看過できる問題ではありません。

新井氏は、一般社団法人「教育のための科学研究所」を立ち上げ、「リーディングスキルテスト（RST）」（https://www.s4e.jp/）を全国展開しています。このテストは、基礎的・汎用的読解力として、知識を問う問題ではなく、「事実について書かれた短文を正確読むスキル」を6分野に分類して設計されています。

① 係り受け解析：文の基本構造（主語・述語・目的語など）を把握する力

② 照応解決：指示代名詞が指すものや、省略された主語や目的語を把握する力

③ 同義文判定：2文の意味が同一であるかどうかを正しく判定する力

④ 推論：小学6年生までに学校で習う基礎知識と日常生活から得られる常識を動員して文の意味を理解する力

⑤ イメージ同定：文章や図やグラフと比べて、内容が一致しているかどうかを認識する能力

⑥ 具体例同定：言葉の定義を読んでそれと合致する具体例を認識する力

その結果が、「照応」の正答率が中学生6割・高校生7割、「係り受け」は中学生7割弱・高校生8割弱で意味を理解できないAI並み。「同義文判定」中学生6割弱・高校生７割、「イメージ同定」1～2割・高校生3割前後というものでした。鉛筆を転がして選択肢を選ぶ程度のランダムさしか示していない結果もあったのです（視線133回）。

十分なサンプル調査から科学的にわかったこととして、次の5つを上げています。

 1. 高校のRST能力値の平均と高校の偏差値には極めて高い相関がある。

 2. 中学生は学年が上がるに従ってRSTの能力値が全体として上がる傾向がある。

 3. 高校生では、全体としても個人としても、RSTの能力値が自然に上がるとは言えない。

 4. 中学生では個人のRSTの能力値と学力テストの成績には中程度の相関がある。

 5. 中学生の学校外の学習時間（自己申告）とRSTの能力値に相関はない。

　要するに、基礎的・汎用的読解力は、中学3年までは学力が上がるに従って能力値も上がる傾向にあるが、高校生になると上がらない、ということになります。では、新井氏は日本の子供たちの読解力がなぜここまで落ちてしまったと考えているのでしょうか？ 氏は、その原因がアクティブラーニングと関係しているのではないかと考えているようです。次回、氏が指摘した問題点をご紹介いたします。

【参考資料】「AIに負けない子どもを育てる」（新井紀子著・東京経済新報社）

トゥルースアカデミー代表　中島晃芳

トゥルースアカデミー
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【第147回】国際的学力到達度調査「PISA2018」－その１

 ～　日本の子供たちのデジタル読解力不足　～

皆様も驚かれたと思いますが、昨年12/4朝日新聞朝刊第1面に「『読解力』続落　日本15位」というショッキングなタイトルが躍りました。OECDが行う15歳を対象とした国際的な学習到達度調査「PISA2018」の結果です。

今回の調査は79の国・地域で約60万人が参加。日本からは183校・約6100人が参加しました。2015年以降、コンピューターを使ったテストとなっています。日本は「数学的リテラシー」は順位を1つ落とし6位、「科学的リテラシー」は2つ順位を落とし5位と、以前トップレベルを維持。しかし、「読解力」は8位から15位に落ちてしまいました。今回は3教科とも、「北京・上海・江蘇州・浙江省」（中国）が1位、シンガポールが2位、マカオ（中国）が3位。

「読解力」では、既存の問題72問にコンピューター用の新規問題173問を加えた計245問が出題されました。最初に出題される問題の結果によって、その後の問題の難易度が変わる「適応型テスト」を初めて導入しました。日本については、コンピューターを使ってネット上の多様な文章を読み解く力、テキストの中から情報を探り出したり、質と信ぴょう性を評価したりする能力の弱さや、根拠を示しながら自分の考えを他者に伝わるように記述する力の低さが指摘されました。自由記述形式の正答率は前回より12ポイント下がっています。また、前回、前々回と比べ、習熟度の低い生徒の割合が増えました。

記述式問題については、昨年末「大学入学共通テスト」で紛糾したことは記憶に新しいかと思います。これまでPISAで日本の子供たちの記述式問題の弱さが指摘されてきたこともあり、「記述式問題の導入により、解答を選択肢の中から選ぶだけではなく、自らの力で考えをまとめたり、相手が理解できるよう根拠に基づいて論述したりする思考力・判断力・表現力を評価することができます。また、共通テストに記述式問題を導入することにより、高等学校に対し、『主体的・対話的で深い学び』に向けた授業改善を促していく大きなメッセージとなります。大学においても、思考力・判断力・表現力を前提とした質の高い教育が期待されます」(文科省)という御旗を掲げました。しかし、「採点ミスの完全な解消」「自己採点と実際の採点の不一致の改善」「質の高い採点体制の明示」について現時点では困難という判断から、無期限の見送りとなりました。

耳塚寛明・青山学院大学コミュニティ人間科学部特任教授は、PISA読解力低下の謎に迫る仮説として、「読解力低下仮説」と「デジタル読解力不足仮説」を挙げています（1/27日経新聞）。前者は従来の議論の延長線上にあるとし、後者は新たな発見として知見を読み解くことつながると言います。まず、日本は学校の授業におけるデジタル機器の利用時間が短く、OECD加盟国で最低であること。小中高校のパソコンは児童生徒5.4人に1台(練馬区は16.5人/台と東京23区で最低、新宿区6.1人/台)、教室の無線LAN整備率は4割しかありません。また、「関連資料を見つけるために授業後にインターネットを閲覧する」生徒は、OECD平均23％に対して日本は6％にすぎません。コンピューターを学習や思考の道具として使う日常生活が圧倒的に不足していることを指摘しています。加えて今回の結果は「格差」の問題も提起しました。デジタル読解力は家庭の社会経済文化的背景(ESCS)が強く影響しているとのこと。家庭の経済状況4段階の最も厳しい層では、読解力の最下位水準の子が4人に1人いました。耳塚教授は「調査結果は日本の学校教育がデジタル社会への対応に失敗したことを教えている」と文章を結びます。

しかし、『AI vs教科書が読めない子どもたち』の著者・新井紀子氏(国立情報学研究所教授)が、『AIに負けない子を育てる』を昨年9月に出版し、前作同様、日本の子供たちの読解力低下に警鐘を鳴らしています。「読解力低下仮説」も決して看過できる問題ではありません。

 

トゥルースアカデミー代表　中島晃芳

トゥルースアカデミー
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【第146回】 新年のご挨拶 ～ 持続可能な社会を創るのに求められる能力とは? ～

 

明けましておめでとうございます。

オリンピックイヤーの2020年は、カルロス・ゴーンの国外脱出、イラン司令官殺害など、まるで映画のようなビッグニュースから始まりました。

昨年9月23日、スウェーデンの環境活動家グレタ・トゥーンベリさん（16才）が国連気候行動サミットで地球温暖化に本気で取り組んでいない大人たちを「How dare you !」と叱責したことを機に、賛同者はどんどん増え、世界各地で若者を中心に気候変動・温暖化に具体的な政策・行動を求める国際的な抗議行動「グローバル気候マーチ」が広がっています。日本でもデモ行進を目にすることがあります。

彼女に対して批判的な意見もありますが、英国の環境担当大臣マイケル・ゴーブは、「私があなたの話を聴いたとき、大きく感嘆しましたが、責任と罪悪感も感じました。私はあなたの両親の世代であり、気候変動と私たちが生み出した広範な環境危機に対処するのに十分な努力をしていないことを認識しました」と賛同します。また、昨年12/31ドイツ・メルケル首相は国民への演説で、「われわれの地球が温暖化しているのはリアルな現実だ。温暖化による危機は人類が引き起こしたものだ。人類が原因となって、人類を危機に直面させているからこそ、人類があらゆる力を発揮してこの問題に対処しなければならない。その対処はまだ可能だ。今、政治家が何も行動しなかった場合に生じる気候変動の結果を受けるのは、われわれの子どもたちであり、孫たちの世代だ。私は、子どもたちや孫たちがそうならないように、ドイツが気候変動を制御するために、環境的にも、経済的にも、社会的にも貢献できるよう、私の全エネルギーをかけていく」と強い決意を表明しています。著書『不都合な真実』で地球温暖化の危機を訴えたアル・ゴア（元米副大統領）も「文明を終わらせるような壊滅的な損失を避ける能力はまだある。救えるものを救う決心をすべきだ。これは人間性を試すためのテストだ」と。

一方、昨年大型の台風に襲われた日本は、第25回国連気候変動枠組み条約締約国会議（COP25）で地球温暖化の被害を最も受けた国の一つに挙げられ、期間中に地球温暖化対策を妨げているとして「化石賞」が国際環境NGOから授与されました。

最近、「SDGs(エスディージーズ)：Sustainable Development Goals（持続可能な開発目標）」という言葉をよく耳にすると思います。これは、2015年9月の国連サミットで採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」にて記載された2016年から2030年までの国際目標です。持続可能な世界を実現するための17のゴール・169のターゲットから構成され，地球上の誰一人として取り残さない（leave no one behind）ことを誓っています。日本でも企業が積極的に経営に取り入れたり、教育現場でも題材として取り上げられたりしています。

しかし、2018年７月に発表されたSDGs達成ランキングにおいて、日本が達成されていると評価されたのは、「目標４：質の高い教育をみんなに」の一つのみ。そのほかの目標は未達成となっており、特に「目標5：ジェンダー平等を実現しよう」「目標12: つくる責任つかう責任」「目標13: 気候変動に具体的な対策を」「目標14: 海の豊かさを守ろう」「目標17: パートナーシップで目標を達成しよう」の5つに関しては、4段階の評価で最も低い達成度という評価です。12/17世界の政治や経済界のリーダーが集まる「ダボス会議」を主催する「世界経済フォーラム」が、社会進出めぐる男女格差について、日本は過去最低の153か国中121位と評価したことは、まだ耳新しいニュースではないでしょうか？

これらの問題に取り組むには、現在の自分だけが良ければいいのではなくて、まず自分を取り巻いている世界やそこに暮らす人々に目を向け、理解することの必要性が、その根本にあるような気がします。そこには当然「多様性（ダイバーシティ）」への理解も必要となります。

1/1朝日新聞「多様性って何だ？」という、プレイディみかこ氏（保育ライター）と福岡伸一氏（生物学者）の対談の中で、プレイディ氏は「エンパシー（empathy）」という言葉を紹介しています。これは「他人の感情や経験を理解する能力」という意味。似た言葉に「シンパシー（sympathy）」があり、「どちらも『共感』と訳されます。ただシンパシーは『かわいそう』や『共鳴する』という感情の動きで、対象となるのは特定の人です。一方、エンパシーは、他者の立場を想像して理解しようとする自発的で知的な作業です」と。また、「真の多様性とは、違う者の共存を受け入れるという、言わば利他的な概念です。本質的には自己の利益や結果を求めるものではない。多様性は、利己性より利他性になじみがあると思います」と述べています。

福岡氏も生物界にも利他性があることを指摘し、「自ら学ぼうとしないと自分の利他性に気づけないのです。何も知らないままでは他者の立場を考えられない。偏見や強者の支配にとらわれてしまいます。（中略）山に登ると遠くまで見渡せるように、勉強すれば視野は広くなる。すると、お互いの自由も尊重し合う力を持てるようになります」と述べます。

トゥルース・アカデミーも、日頃の授業やロボット・コンテストの活動を通して、より広い視野が持てるよう、指導しなければならないことを、改めて痛感いたしました。

本年もよろしくお願いいたします。

トゥルースアカデミー代表　中島晃芳

トゥルースアカデミー
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